突然ですが、脊柱管狭窄症になったときに補償を受けられる保険にはどのようなものがあるかご存知ですか?

 

保険にはいくつもの種類がありますが、正直どれが何のための保険なのか細かい違いを把握するのは難しいですよね。

さらに数多くある複雑な保険の中でどの保険なら脊柱管狭窄症が補償対象になるのかなど考えると気が遠くなりそうです。

 

そこで今回は3種類の保険について脊柱管狭窄症に対する補償があるかどうかを簡潔にご紹介します!

保険の仕組みを理解して賢く利用できるサービスを活用していきましょう!

 

介護保険第2号被保険者でも介護補償認定される? YES or NO

現在、日本には公的介護保険と民間介護保険があります。

公的介護保険は全国の市区町村が保険者となり、40歳以上の国民に加入が義務付けられた制度です。介護を必要としている方にその費用を給付してくれる保険になります。

 

公的介護保険に加入している被保険者は2つに分類されます。

・第1号被保険者…65歳以上の方

第2号被保険者…40歳から65歳までの方

原則としては40歳以上の方全員が保険料を支払い、65歳以上の方がサービスを受けられるという仕組みです。

 

では、40歳代で脊柱管狭窄症が原因で介護が必要になったとしてもサービスを受けられないの?

つまり答えはNO?

と心配になりますよね?

 

でもご安心ください!

脊柱管狭窄症で介護状態になったとしても実は介護サービスを受けられます。

つまり答えはYES!

 

それはなぜかというと、厚生労働省が認めた16種類の特定疾病によって要介護状態になってしまった場合は65歳未満でも介護サービスを受けることができることになっているからです。

脊柱管狭窄症はこの16の特定疾病の1つとして認められています。

 

厚生労働省が認めた16種類の特定疾病

・ガン末期

・関節リウマチ

・筋萎縮性側索硬化症【ALS】(キンイシュクセイソクサクコウカショウ)

・後縦靱帯骨化症(コウジュウジンタイコッカショウ)

・骨折を伴う骨粗しょう症

・初老期における認知症

・パーキンソン病関連疾患

・脊髄小脳変性症【SCD】

・脊柱管狭窄症

・早老症

・多系統萎縮症【MSA】

・糖尿病神経障害・糖尿病腎症・糖尿病性網膜症

・脳血管疾患

・閉塞性動脈硬化症

・慢性閉塞性肺疾患

・両側の膝関節や股関節に著しい変形を伴う変形性関節症

 

これらの16の特定疾病はは老化が主な原因と言われている病気ですが、40歳代でもかかる可能性のある病気なのです。

 

特定疾病に認められているように脊柱管狭窄症は老化が原因の病気と言われていますが、40歳代でもかかる可能性が大いにあります。

だから65歳未満でも補償を受けられる対象として認められているのです。

 

若いうちに脊柱管狭窄症にかかる可能性についてはこちら↓を参考にしてください。

腰部脊柱管狭窄症を若い人が発症する4つの原因とは?予防策もご紹介! – 船橋二和向台にある脊柱管狭窄症に特化した接骨院・あかり接骨院 (akarisekkotsuin.net)

 

40歳代で脊柱管狭窄症を発症して介護必要になった場合には各自治体の介護保険担当窓口に問い合わせしてみてください。

サービスを受けるためには様々な審査はありますが、あなたに合った適切な介護ケアプランを作成してもらえることでしょう。

 

脊柱管狭窄症になってから生命保険に加入できる?  YES  or  NO

公的介護保険でももちろんサービスを受けられますが、そのほかに備えておきたいのが生命保険です。

生命保険の中には死亡保険・ガン保険・介護保険・医療保険など多くの種類あります。

①万が一に備える保険…死亡保険など

②ケガや病気に備える保険…医療保険・ガン保険など

③将来に備える保険…個人年金保険・養老保険など

 

多くの種類がある生命保険の中で、死亡保険・ガン保険・個人年金保険などは脊柱管狭窄症を患っていること自体は何も問題にならずに加入できるでしょう。

なぜなら、脊柱管狭窄症を患っていることで死亡リスクやがんになるリスクが高くなるわけではないからです。

 

しかしここで問題となるのが入院や手術に関する費用を補償する医療保険への加入です。

何が問題なのかというと、脊柱管狭窄症を患っていると後に重症化して手術する可能性が健康な方よりも高くなるため保険への加入条件が厳しくなってしまうのです。

え?じゃあやっぱりNOなの?

 

いえいえ、絶対に加入できないというわけではありませんのでご安心ください。

保険商品によって違いはありますが、条件対きでの加入や、持病があっても加入できる緩和型の医療保険などいくつかの保険商品の中からお選びいただくことができます。

つまり答えはYES!

 

ただし、それぞれの保険商品によって条件が様々なので各保険会社に問い合わせをしてご自身に合った保険を選ぶことが必要になってきます。

脊柱管狭窄症になってから医療保険に入る詳しい方法はこちら↓を参考にしてください。

脊椎管狭窄症でも生命保険に入れる?徹底解説!医療保険の入り方 – 船橋二和向台にある脊柱管狭窄症に特化した接骨院・あかり接骨院 (akarisekkotsuin.net)

 

脊柱管狭窄症になっても医療保険に加入することもできますが、元気なうちに、若いうちに、生命保険に加入しておくことに越したことはないですよね。

早めに備えておくように心がけましょう!

 

腰部脊柱管狭窄症は労災保険に認定される?    YES or NO

労災保険とは簡単に言うと通勤中や仕事中にケガや病気になる、または死亡した場合に保険金が給付される制度のことです。

不幸なことに仕事が原因で病気になることはよくあることではありますが、近年労災と腰痛についての相談が増えてきているそうです。

多くの人が腰痛に悩まされていますが、労災保険で腰痛が認定されるには医師に療養の必要があると診断されたものに限られます。

 

また、医師が療養が必要と認めた腰痛の中でもさらに大きく2つに分類されます。

 

①災害性の原因による腰痛

・突発的な出来事が原因で腰にケガを負った場合

・腰に作用した力によって腰を痛めた、または腰痛の基礎疾患・既往症を著しく悪化させた場合

②災害性の原因によらない腰痛

・筋肉などの疲労を原因とした腰痛

・骨の変化を原因とした腰痛

 

このうち腰部脊柱管狭窄症は②災害性の原因によらない腰痛に分類されます。

じゃあ答えはYESなのでしょうか?

 

でも実は、腰痛を引き起こす病気の原因は様々なことが考えられるため、簡単には認定されないのです。

労災と認定されるには労働者の症状・身体的特徴・仕事での作業状態・作業期間・専門医の意見書や診断書など多くのことを総合的に判断することが求められます。

総合的に判断した結果、脊柱管狭窄症の発症と仕事の間に因関係が認められた場合にのみ認定を受けることができます。

つまり答えは条件を満たせばYES!

 

条件を満たすためにはいくつもの確認事項はありますが、絶対にNOというわけではないので少しでも労災認定を受けられる可能性があれば、とりあえず労災申請だけでもしてみるといいでしょう。

 

まとめ

◆介護保険第2号被保険者でも介護補償認定される?

◆脊柱管狭窄症になってから生命保険に加入できる?

◆腰部脊柱管狭窄症は労災保険に認定される?

 

数多くある保険の中から3種類の保険制度について簡潔にご紹介しましたが、脊柱管狭窄症でお困りの方でも条件を満たせば様々な補償は受けられる可能性があります。

いつまでも健康で介護が必要のない生活を送ることが理想的ですが、もし万が一入院・手術・介護などが必要になってしまったらぜひご加入されている保険のサービスが受けられるか確認してみてください。

保険を上手に活用して安心して治療に専念できるといいですね!